倒壊の可能性を事前に確認しましょう

日本は地震が多い国です。

特に東日本大震災をもたらした巨大地震の発生以降、首都直下型地震や東海地震、東南海地震、南海地震などの発生が心配されています。

そこで、建築物の耐震補強を行う必要性が高まっています。

そのためには、まず耐震診断を行い、建築物の構造強度を調べ、地震が起きた場合に受ける建物被害の程度を計算します。

平成25年には「耐震改修促進法」が改正され、一定の条件を満たした建築物に対する耐震診断の実施が義務化と、義務化の対象ではない建物についても耐震診断と、診断の計画として必要な場合には耐震改修を実施する努力義務が盛り込まれていました。

耐震診断で地震が起きた時に倒壊の危険があるという診断結果が出た場合、耐震補強をする必要性があります。

倒壊しないように建物を補強します。

建物の状態や費用、工期などをもとに耐震補強の計画を立て、実施します。

壁や鉄骨ブレースを増設したり、免震構造化を行ったり、手法はさまざまです。